認証番号 001-A06588

この番号の登録: 8

BS2201形MDE(N)-BS3001形LRE2(N)CRF6001(P)<1>CRF6001(P)<1>A

氏名又は名称株式会社NTTドコモ
種別登録証明機関による工事設計認証
年月日2024-03-29
特定無線設備の種別第2条第11号の9に規定する特定無線設備
電波の型式・周波数・空中線電力5M00G7W 2132.6~2147.4MHz(200kHz間隔75波) 0.01W
スプリアス規定新スプリアス規定
認証機関(一財)テレコムエンジニアリングセンター

BS2201形MDE(N)-BS3001形LRE2(N)CRF6001(P)<1>CRF6001(P)<1>A

氏名又は名称株式会社NTTドコモ
種別登録証明機関による工事設計認証
年月日2023-03-09
特定無線設備の種別第2条第11号の9に規定する特定無線設備
電波の型式・周波数・空中線電力5M00G7W 2132.6~2147.4MHz(200kHz間隔75波) 0.01W
スプリアス規定新スプリアス規定
認証機関(一財)テレコムエンジニアリングセンター

BS2201形MDE(N)-BS3001形LRE2(N)CRF6001(P)<1>CRF6001(P)<1>A

氏名又は名称株式会社NTTドコモ
種別登録証明機関による工事設計認証
年月日2022-02-17
特定無線設備の種別第2条第11号の9に規定する特定無線設備
電波の型式・周波数・空中線電力5M00G7W 2132.6~2147.4MHz(200kHz間隔75波) 0.01W
スプリアス規定新スプリアス規定
認証機関(一財)テレコムエンジニアリングセンター

BS2201形MDE(N)-BS3001形LRE2(N)CRF6001(P)<1>CRF6001(P)<1>A

氏名又は名称株式会社NTTドコモ
種別登録証明機関による工事設計認証
年月日2020-08-06
特定無線設備の種別第2条第11号の9に規定する特定無線設備
電波の型式・周波数・空中線電力5M00G7W 2132.6~2147.4MHz(200kHz間隔75波) 0.01W
スプリアス規定新スプリアス規定
認証機関(一財)テレコムエンジニアリングセンター

BS2201形MDE(N)-BS3001形LRE2(N)CRF6001(P)<1>CRF6001(P)<1>A

氏名又は名称株式会社NTTドコモ
種別登録証明機関による工事設計認証
年月日2018-10-18
特定無線設備の種別第2条第11号の9に規定する特定無線設備
電波の型式・周波数・空中線電力5M00G7W 2132.6~2147.4MHz(200kHz間隔75波) 0.01W
スプリアス規定新スプリアス規定
認証機関(一財)テレコムエンジニアリングセンター

BS2201形MDE(N)-BS3001形LRE2(N)CRF6001(P)<1>CRF6001(P)<1>A

氏名又は名称株式会社NTTドコモ
種別登録証明機関による工事設計認証
年月日2017-10-19
特定無線設備の種別第2条第11号の9に規定する特定無線設備
電波の型式・周波数・空中線電力5M00G7W 2132.6~2147.4MHz(200kHz間隔75波) 0.01W
スプリアス規定新スプリアス規定
認証機関(一財)テレコムエンジニアリングセンター

BS2201形MDE(N)-BS3001形LRE2(N)CRF6001(P)<1>CRF6001(P)<1>A

氏名又は名称株式会社NTTドコモ
種別登録証明機関による工事設計認証
年月日2017-06-08
特定無線設備の種別第2条第11号の9に規定する特定無線設備
電波の型式・周波数・空中線電力5M00G7W 2132.6~2147.4MHz(200kHz間隔75波) 0.01W
スプリアス規定新スプリアス規定
認証機関(一財)テレコムエンジニアリングセンター

BS2201形MDE(N)-BS3001形LRE2(N)CRF6001(P)<1>CRF6001(P)<1>A

氏名又は名称株式会社NTTドコモ
種別登録証明機関による工事設計認証
年月日2015-10-08
特定無線設備の種別第2条第11号の9に規定する特定無線設備
電波の型式・周波数・空中線電力5M00G7W 2132.6~2147.4MHz(200kHz間隔75波) 0.01W
スプリアス規定新スプリアス規定
認証機関(一財)テレコムエンジニアリングセンター

API検証: /giteki/api/verify.json?num=001-A06588

出典:総務省 電波利用ホームページ「技術基準適合証明等を受けた機器の検索」Web-API機能。本サービスは同Web-APIから取得した情報を加工して作成していますが、その内容は総務省によって保証されたものではありません。