認証番号 003-210359

この番号の登録: 7

RU (ORU1229)

氏名又は名称楽天モバイル株式会社
種別登録証明機関による工事設計認証
年月日2024-12-04
特定無線設備の種別第2条第11号の29に規定する特定無線設備
電波の型式・周波数・空中線電力100MX7W 3.84999GHz 0.4~160W
スプリアス規定新スプリアス規定
認証機関(株)ディーエスピーリサーチ

RU (ORU1229)

氏名又は名称Bluewaves Mobility Innovation Inc.
種別登録証明機関による工事設計認証
年月日2023-10-30
特定無線設備の種別第2条第11号の29に規定する特定無線設備
電波の型式・周波数・空中線電力100MX7W 3.84999GHz 0.4~160W
スプリアス規定新スプリアス規定
認証機関(株)ディーエスピーリサーチ
備考変更履歴は次のとおり。\n・2024年11月08日に下記のとおり変更\n【氏名又は名称】楽天モバイル株式会社

RU (ORU1229)

氏名又は名称Zillnk
種別登録証明機関による工事設計認証
年月日2023-05-12
特定無線設備の種別第2条第11号の29に規定する特定無線設備
電波の型式・周波数・空中線電力100MX7W 3.84999GHz 0.4~160W
スプリアス規定新スプリアス規定
認証機関(株)ディーエスピーリサーチ
備考変更履歴は次のとおり。\n・2023年10月26日に下記のとおり変更\n【氏名又は名称】Bluewaves Mobility Innovation Inc.\n・2024年11月08日に下記のとおり変更\n【氏名又は名称】楽天モバイル株式会社

RU (ORU1229)

氏名又は名称Zillnk
種別登録証明機関による工事設計認証
年月日2023-01-05
特定無線設備の種別第2条第11号の29に規定する特定無線設備
電波の型式・周波数・空中線電力100MX7W 3.84999GHz 0.4~160W
スプリアス規定新スプリアス規定
認証機関(株)ディーエスピーリサーチ
備考変更履歴は次のとおり。\n・2023年10月26日に下記のとおり変更\n【氏名又は名称】Bluewaves Mobility Innovation Inc.\n・2024年11月08日に下記のとおり変更\n【氏名又は名称】楽天モバイル株式会社

RU (ORU1229)

氏名又は名称Zillnk
種別登録証明機関による工事設計認証
年月日2022-09-22
特定無線設備の種別第2条第11号の29に規定する特定無線設備
電波の型式・周波数・空中線電力100MX7W 3.84999GHz 0.4~160W
スプリアス規定新スプリアス規定
認証機関(株)ディーエスピーリサーチ
備考変更履歴は次のとおり。\n・2023年10月26日に下記のとおり変更\n【氏名又は名称】Bluewaves Mobility Innovation Inc.\n・2024年11月08日に下記のとおり変更\n【氏名又は名称】楽天モバイル株式会社

RU (ORU1229)

氏名又は名称Zillnk
種別登録証明機関による工事設計認証
年月日2022-06-02
特定無線設備の種別第2条第11号の29に規定する特定無線設備
電波の型式・周波数・空中線電力100MX7W 3.84999GHz 0.4~160W
スプリアス規定新スプリアス規定
認証機関(株)ディーエスピーリサーチ
備考変更履歴は次のとおり。\n・2023年10月26日に下記のとおり変更\n【氏名又は名称】Bluewaves Mobility Innovation Inc.\n・2024年11月08日に下記のとおり変更\n【氏名又は名称】楽天モバイル株式会社

RU (ORU1229)

氏名又は名称Zillnk
種別登録証明機関による工事設計認証
年月日2022-03-03
特定無線設備の種別第2条第11号の29に規定する特定無線設備
電波の型式・周波数・空中線電力100MX7W 3.84999GHz 0.4~160W
スプリアス規定新スプリアス規定
認証機関(株)ディーエスピーリサーチ
備考変更履歴は次のとおり。\n・2023年10月26日に下記のとおり変更\n【氏名又は名称】Bluewaves Mobility Innovation Inc.\n・2024年11月08日に下記のとおり変更\n【氏名又は名称】楽天モバイル株式会社

API検証: /giteki/api/verify.json?num=003-210359

出典:総務省 電波利用ホームページ「技術基準適合証明等を受けた機器の検索」Web-API機能。本サービスは同Web-APIから取得した情報を加工して作成していますが、その内容は総務省によって保証されたものではありません。