認証番号 005-100995

この番号の登録: 6

NR-213

氏名又は名称三菱電機株式会社
種別登録証明機関による工事設計認証
年月日2023-03-14
特定無線設備の種別第2条第19号に規定する特定無線設備
電波の型式・周波数・空中線電力D1D,G1D 2412~2472MHz(5MHz間隔13波) 0.00090W/MHz\nG1D 2412~2472MHz(5MHz間隔13波) 0.00335W/MHz\nF1D 2441MHz 0.000020~0.000080W/MHz\nG1D 2441MHz 0.000015~0.000060W/MHz
スプリアス規定新スプリアス規定
認証機関テュフ・ラインランド・ジャパン(株)
備考変更履歴は次のとおり。\n・2024年10月09日に下記のとおり変更\n【氏名又は名称】三菱電機モビリティ株式会社

NR-213

氏名又は名称三菱電機株式会社
種別登録証明機関による工事設計認証
年月日2023-03-14
特定無線設備の種別第2条第19号の3に規定する特定無線設備
電波の型式・周波数・空中線電力D1D,G1D 5.18~5.32GHz(20MHz間隔8波) 0.00018W/MHz,0.00022W/MHz\nD1D,G1D 5.19~5.31GHz(40MHz間隔4波) 0.00009W/MHz
スプリアス規定新スプリアス規定
認証機関テュフ・ラインランド・ジャパン(株)
備考変更履歴は次のとおり。\n・2024年10月09日に下記のとおり変更\n【氏名又は名称】三菱電機モビリティ株式会社

NR-213

氏名又は名称三菱電機株式会社
種別登録証明機関による工事設計認証
年月日2023-03-14
特定無線設備の種別第2条第19号の3の2に規定する特定無線設備
電波の型式・周波数・空中線電力D1D,G1D 5.50~5.70GHz(20MHz間隔11波) 0.00010W/MHz\nD1D,G1D 5.51~5.67GHz(40MHz間隔5波) 0.00004W/MHz
スプリアス規定新スプリアス規定
認証機関テュフ・ラインランド・ジャパン(株)
備考変更履歴は次のとおり。\n・2024年10月09日に下記のとおり変更\n【氏名又は名称】三菱電機モビリティ株式会社

NR-213

氏名又は名称三菱電機株式会社
種別登録証明機関による工事設計認証
年月日2015-05-27
特定無線設備の種別第2条第19号に規定する特定無線設備
電波の型式・周波数・空中線電力D1D, G1D 2412~2472MHz(5MHz間隔13波) 0.00090W/MHz\nG1D 2412~2472MHz(5MHz間隔13波) 0.00335W/MHz\nF1D 2441MHz 0.000020~0.000080W/MHz\nG1D 2441MHz 0.000015~0.000060W/MHz
スプリアス規定新スプリアス規定
認証機関テュフ・ラインランド・ジャパン(株)
備考変更履歴は次のとおり。\n・2024年10月09日に下記のとおり変更\n【氏名又は名称】三菱電機モビリティ株式会社

NR-213

氏名又は名称三菱電機株式会社
種別登録証明機関による工事設計認証
年月日2015-05-27
特定無線設備の種別第2条第19号の3に規定する特定無線設備
電波の型式・周波数・空中線電力D1D, G1D\n5.18~5.32GHz(20MHz間隔8波) 0.00018, 0.00022W/MHz\n5.19~5.31GHz(40MHz間隔4波) 0.00009W/MHz
スプリアス規定新スプリアス規定
認証機関テュフ・ラインランド・ジャパン(株)
備考変更履歴は次のとおり。\n・2024年10月09日に下記のとおり変更\n【氏名又は名称】三菱電機モビリティ株式会社

NR-213

氏名又は名称三菱電機株式会社
種別登録証明機関による工事設計認証
年月日2015-05-27
特定無線設備の種別第2条第19号の3の2に規定する特定無線設備
電波の型式・周波数・空中線電力D1D, G1D\n5.50~5.70GHz (20MHz間隔11波) 0.00010W/MHz\n5.51~5.67GHz (40MHz間隔5波) 0.00004W/MHz
スプリアス規定新スプリアス規定
認証機関テュフ・ラインランド・ジャパン(株)
備考変更履歴は次のとおり。\n・2024年10月09日に下記のとおり変更\n【氏名又は名称】三菱電機モビリティ株式会社

API検証: /giteki/api/verify.json?num=005-100995

出典:総務省 電波利用ホームページ「技術基準適合証明等を受けた機器の検索」Web-API機能。本サービスは同Web-APIから取得した情報を加工して作成していますが、その内容は総務省によって保証されたものではありません。