認証番号 001-A16101

この番号の登録: 7

BS3201形BDEEX(F)BS3001形RRE2(F)-2G基地局装置

氏名又は名称富士通株式会社
種別登録証明機関による工事設計認証
年月日2025-02-13
特定無線設備の種別第2条第11号の5に規定する特定無線設備
電波の型式・周波数・空中線電力5M00G7W 2132.6~2147.4MHz(200kHz間隔75波) 5W
スプリアス規定新スプリアス規定
認証機関(一財)テレコムエンジニアリングセンター
備考変更履歴は次のとおり。\n・2025年07月01日に下記のとおり変更\n【氏名又は名称】1FINITY株式会社

BS3201形BDEEX(F)BS3001形RRE2(F)-2G基地局装置

氏名又は名称富士通株式会社
種別登録証明機関による工事設計認証
年月日2024-03-21
特定無線設備の種別第2条第11号の5に規定する特定無線設備
電波の型式・周波数・空中線電力5M00G7W 2132.6~2147.4MHz(200kHz間隔75波) 5W
スプリアス規定新スプリアス規定
認証機関(一財)テレコムエンジニアリングセンター
備考変更履歴は次のとおり。\n・2025年07月01日に下記のとおり変更\n【氏名又は名称】1FINITY株式会社

BS3201形BDEEX(F)BS3001形RRE2(F)-2G基地局装置

氏名又は名称富士通株式会社
種別登録証明機関による工事設計認証
年月日2023-03-30
特定無線設備の種別第2条第11号の5に規定する特定無線設備
電波の型式・周波数・空中線電力5M00G7W 2132.6~2147.4MHz(200kHz間隔75波) 5W
スプリアス規定新スプリアス規定
認証機関(一財)テレコムエンジニアリングセンター
備考変更履歴は次のとおり。\n・2025年07月01日に下記のとおり変更\n【氏名又は名称】1FINITY株式会社

BS3201形BDEEX(F)BS3001形RRE2(F)-2G基地局装置

氏名又は名称富士通株式会社
種別登録証明機関による工事設計認証
年月日2022-03-17
特定無線設備の種別第2条第11号の5に規定する特定無線設備
電波の型式・周波数・空中線電力5M00G7W 2132.6~2147.4MHz(200kHz間隔75波) 5W
スプリアス規定新スプリアス規定
認証機関(一財)テレコムエンジニアリングセンター
備考変更履歴は次のとおり。\n・2025年07月01日に下記のとおり変更\n【氏名又は名称】1FINITY株式会社

BS3201形BDEEX(F)BS3001形RRE2(F)-2G基地局装置

氏名又は名称富士通株式会社
種別登録証明機関による工事設計認証
年月日2021-03-30
特定無線設備の種別第2条第11号の5に規定する特定無線設備
電波の型式・周波数・空中線電力5M00G7W 2132.6~2147.4MHz(200kHz間隔75波) 5W
スプリアス規定新スプリアス規定
認証機関(一財)テレコムエンジニアリングセンター
備考変更履歴は次のとおり。\n・2025年07月01日に下記のとおり変更\n【氏名又は名称】1FINITY株式会社

BS3201形BDEEX(F)BS3001形RRE2(F)-2G基地局装置

氏名又は名称富士通株式会社
種別登録証明機関による工事設計認証
年月日2020-02-27
特定無線設備の種別第2条第11号の5に規定する特定無線設備
電波の型式・周波数・空中線電力5M00G7W 2132.6~2147.4MHz(200kHz間隔75波) 5W
スプリアス規定新スプリアス規定
認証機関(一財)テレコムエンジニアリングセンター
備考変更履歴は次のとおり。\n・2025年07月01日に下記のとおり変更\n【氏名又は名称】1FINITY株式会社

BS3201形BDEEX(F)BS3001形RRE2(F)-2G基地局装置

氏名又は名称富士通株式会社
種別登録証明機関による工事設計認証
年月日2019-11-21
特定無線設備の種別第2条第11号の5に規定する特定無線設備
電波の型式・周波数・空中線電力5M00G7W 2132.6~2147.4MHz(200kHz間隔75波) 5W
スプリアス規定新スプリアス規定
認証機関(一財)テレコムエンジニアリングセンター
備考変更履歴は次のとおり。\n・2025年07月01日に下記のとおり変更\n【氏名又は名称】1FINITY株式会社

API検証: /giteki/api/verify.json?num=001-A16101

出典:総務省 電波利用ホームページ「技術基準適合証明等を受けた機器の検索」Web-API機能。本サービスは同Web-APIから取得した情報を加工して作成していますが、その内容は総務省によって保証されたものではありません。