認証番号 003-180292
Patio300E
| 氏名又は名称 | 富士通フロンテック株式会社 |
|---|---|
| 種別 | 登録証明機関による工事設計認証 |
| 年月日 | 2019-01-11 |
| 特定無線設備の種別 | 第2条第11号の3に規定する特定無線設備 |
| 電波の型式・周波数・空中線電力 | 5M00 G1A,G1B,G1C,G1D,G1F,G1X,G7W 832.4~837.6MHz(200kHz間隔27波),832.5MHz,837.5MHz,1922.6~1977.4MHz(200kHz間隔275波) 24dBm |
| スプリアス規定 | 新スプリアス規定 |
| 認証機関 | (株)ディーエスピーリサーチ |
Patio300E
| 氏名又は名称 | 富士通フロンテック株式会社 |
|---|---|
| 種別 | 登録証明機関による工事設計認証 |
| 年月日 | 2019-01-11 |
| 特定無線設備の種別 | 第2条第11号の7に規定する特定無線設備 |
| 電波の型式・周波数・空中線電力 | 5M00 G1A,G1B,G1C,G1D,G1F,G1X,G7W 832.4~837.6MHz(200kHz間隔27波),832.5MHz,837.5MHz,1922.6~1977.4MHz(200kHz間隔275波) 24dBm |
| スプリアス規定 | 新スプリアス規定 |
| 認証機関 | (株)ディーエスピーリサーチ |
Patio300E
| 氏名又は名称 | 富士通フロンテック株式会社 |
|---|---|
| 種別 | 登録証明機関による工事設計認証 |
| 年月日 | 2019-01-11 |
| 特定無線設備の種別 | 第2条第19号に規定する特定無線設備 |
| 電波の型式・周波数・空中線電力 | G1D 2412~2472MHz(5MHz間隔13波) 0.002133W/MHz\nD1D,G1D 2412~2472MHz(5MHz間隔13波) 0.001258W/MHz |
| スプリアス規定 | 新スプリアス規定 |
| 認証機関 | (株)ディーエスピーリサーチ |
Patio300E
| 氏名又は名称 | 富士通フロンテック株式会社 |
|---|---|
| 種別 | 登録証明機関による工事設計認証 |
| 年月日 | 2019-01-11 |
| 特定無線設備の種別 | 第2条第19号に規定する特定無線設備 |
| 電波の型式・周波数・空中線電力 | F1D,G1D 2441MHz 0.00001~0.000037W/MHz |
| スプリアス規定 | 新スプリアス規定 |
| 認証機関 | (株)ディーエスピーリサーチ |
Patio300E
| 氏名又は名称 | 富士通フロンテック株式会社 |
|---|---|
| 種別 | 登録証明機関による工事設計認証 |
| 年月日 | 2019-01-11 |
| 特定無線設備の種別 | 第2条第19号の2に規定する特定無線設備 |
| 電波の型式・周波数・空中線電力 | G1D 2484MHz 0.001255W/MHz |
| スプリアス規定 | 新スプリアス規定 |
| 認証機関 | (株)ディーエスピーリサーチ |
Patio300E
| 氏名又は名称 | 富士通フロンテック株式会社 |
|---|---|
| 種別 | 登録証明機関による工事設計認証 |
| 年月日 | 2019-01-11 |
| 特定無線設備の種別 | 第2条第19号の3に規定する特定無線設備 |
| 電波の型式・周波数・空中線電力 | D1D,G1D 5.18GHz,5.2GHz,5.22GHz,5.24GHz 0.001315W/MHz\nD1D,G1D 5.26GHz,5.28GHz,5.3GHz,5.32GHz 0.001338W/MHz |
| スプリアス規定 | 新スプリアス規定 |
| 認証機関 | (株)ディーエスピーリサーチ |
Patio300E
| 氏名又は名称 | 富士通フロンテック株式会社 |
|---|---|
| 種別 | 登録証明機関による工事設計認証 |
| 年月日 | 2019-01-11 |
| 特定無線設備の種別 | 第2条第19号の3の2に規定する特定無線設備 |
| 電波の型式・周波数・空中線電力 | D1D,G1D 5.50~5.70GHz(20MHz間隔11波) 0.001293W/MHz |
| スプリアス規定 | 新スプリアス規定 |
| 認証機関 | (株)ディーエスピーリサーチ |
出典：総務省 電波利用ホームページ「技術基準適合証明等を受けた機器の検索」Web-API機能。本サービスは同Web-APIから取得した情報を加工して作成していますが、その内容は総務省によって保証されたものではありません。